知っておきたい サステナビリティ・SDGs キーワード解説 【 vol.1 あ～か行 】
サステナビリティやSDGsに関する情報が増えるにつれて、耳にすることが増えた様々なキーワード。
なんとなく分かったようなつもりでいても、実はちゃんと意味をしらないままで使ってしまっていると、思わぬ誤解や炎上につながりかねない。
そこでこのコンテンツでは、市場ニーズや生活者意識の高まりを受けて、急速に変化し進んでいくサステナビリティの動向をキャッチアップするためにも、知っておきたい・理解しておきたいキーワードをピックアップし、分かりやすく解説。vo.1～3の全3回でお届けする。
サステナビリティ・SDGs キーワード 【 あ行 】
・アップサイクル
創造的再利用とも呼ばれ、廃棄物や不要になった製品にクリエイティブな発想で付加価値を加え、より良い製品または新しい素材に変換するプロセスのこと。リサイクルは一度資源に戻してから別の製品を作る「再生利用・資源再生」であり、製品そのものに手を加える点がアップサイクルの違いと言える。
また、ダウンサイクルも「不要になったものを原料としてもう一度使用する」という点は同じだが、ダウンサイクルの場合は二度目の使用において前回よりも品質が下がることを前提としている。
アップサイクルにする場合は、クリエイティビティやデザインの力が必要不可欠である。
>> 関連記事：アップサイクルとは何ですか？
・RE100
（アールイー100）2014年に The Climate Group とCDPによって設立された。事業運営に必要なエネルギーを100％再生可能エネルギーで賄ことを目標にする企業連合。国際的イニシアチブの一つ。加盟企業は、事業活動で使用するエネルギーについて100％再生可能エネルギーに転換する期限付きの目標達成計画を立て、事務局の承認を得ることが必要。・ESG投資
従来の財務情報だけでなく、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）要素も考慮した投資のこと。機関投資家を中心に、企業経営のサステナビリティを評価するという概念が普及し、気候変動などを念頭においた長期的なリスクマネジメントや企業の新たな収益創出の機会を評価するベンチマークとしてSDGsと合わせて注目されており、市場規模も急速に拡大している。
・インパクト投資
運用会社が投資先の事業を通じて社会課題の解決にどのくらい貢献したかを分析して定期的に公表する投資手法。サステナビリティ投資とも言う。
・We Mean Business
気候変動対応を推進する国際機関やNGOなどを構成メンバーとするグローバル非営利団体。2014年に設立。WBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）やCDPなどの7つの機関が中心となり、「 世界経済が2020年までに危険な気候変動を回避し、持続可能な成長と繁栄をすべての人に確実に提供すること」を目的として、SBTやEP100、RE100などの気候変動に関する企業のコミットメントをとりまとめるなど、プラットフォームとして機能している。
・ウェルビーイング
英語では well-being または wellbeing と表記される。WHO（世界保健機構）憲法前文の中に健康の定義として登場した。「健康とは身体的にも、精神的にも、社会的にも良好な状態（well-being)であって、単に病気でないとか、虚弱でないということではない」と定義されている。
（引用：“Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.”, WHO ）
もともとは医療や福祉の文脈で用いられる言葉だったが、近年ではSDGsや多様性の広がりに伴い、様々な領域でウェルビーイングが重要視されている。
＞＞関連記事：ウェルビーイングの本質を問う「人生100年の共生」ブランディング
・ウォッシュ
実態が伴っていないにも関わらず、「環境に良い」というイメージだけを自社PRに使用する行為を揶揄する言葉。サステナビリティへの関心・意識の高まりや生活者への浸透に伴い、表面的なパフォーマンスに留まり実態が伴わない取り組みに対しては、「グリーンウォッシュ」「SDGsウォッシュ」などと厳しく批評される土壌が生まれている。
・ウォーターフットプリント
水利用に関する潜在的な環境影響を、原材料の栽培・生産、製造・加工、輸送・流通、消費、廃棄・リサイクルまでのライフサイクル全体で定量的に評価する手法。水への環境影響としては、大きく、水資源枯渇（水を消費することの影響）と水質汚染（水質汚染物質を排出することの影響）の 2 種類で捉えられる。
食料の輸入国（消費国）が、もし自国でその食料を生産した場合にどれくらいの量の水が必要かを推定したものを「バーチャルウォーター」と言う。
ウォーターフットプリントとは異なり、バーチャルウォーターでは、その水がどこから来ているのかは考慮されない。
例えば、1kg のトウモロコシを生産するには1,800 リットルの水を用いており、さらに牛はこうした穀物を大量に消費しながら育つため、牛肉1kg を生産するには穀類の約20,000 倍もの水が必要となる。
海外から食料を輸入することによって、その生産に必要な分だけ自国の水を使わないで済んでいることから、食料の輸入は「水を輸入している」とも考えられる。
（参照1：ウォーターフットプリント算出事例集,環境省, 2014年 ）
（参照2：virtual water,環境省 ）
・エイジズム
年齢に対する偏見や固定観念と、それに基づく年齢差別。若者や中年などの年齢層も含まれる場合もあるが、おもに高齢者差別や老人蔑視を指す。雇用における「年齢差別」はエイジズムとは区別される。例えば、高齢者に対して「その年では難しいのではないか」と年齢によってジャッジしたりするなど、高齢者を否定的に扱うことが該当する。
エイジズムは、レイシズム（人種差別）・セクシズム（性差別）と並んで深刻視される差別問題であり、高齢化が進む日本社会でもエイジズムが多く存在することが問題となっている。
・エシカル消費
環境、社会、人にやさしい消費のこと。2020年に消費者庁が行った調査では、エシカル商品につながる商品・サービスについて「これまで購入したことがあり、今後も購入したい」「これまでに購入したことはないが、今後は購入したい」の回答割合が合わせて81.2％で、2016年の同調査結果の61.8％から大きく上昇している。（参照：『エシカル消費に関する消費者意識調査報告書の概要について』消費者庁、2020年）
・SX
Sustainability Transformation（サステナビリティトランスフォーメーション）の略。環境や社会に配慮するためにビジネスモデルを根本から見直し、事業全体を再創造しようとする動きのこと。
・SDGs
Sustainable Development Goals のイニシャルをとった言葉。持続可能な社会の実現のために、2030年までに達成すべき世界目標。2015年に国連本部で行われた「国連持続可能な開発サミット」の成果文書において掲げられた。
17のゴールと、それを具体的に細分化した169のターゲットから成る。
理念は「誰一人取り残さない（ Left No One Behind ※LNOBとも略される）。
・SDGコンパス
企業が SDGsを経営戦略と整合させ、SDGs への貢献を測定し管理していくかを示した指針。理解する→優先課題を決定する→目標を設定する→経営へ統合する→報告とコミュニケーションを行う、という5つのステップで構成されている。
詳細の内容はこちらを参照。
（参照：「ウォッシュを回避！ SDGsに取り組むための5ステップ」 , Sustainable Brand Journey ）
・SDGsバッジ
SDGsに取り組んでいることを社内外にアピールする目的で着用されるバッジ。国連の関連機関が販売しているSDGsバッジが正規品で、日本語非対応だが国連本部のWEBサイトから購入できる。または、国連のガイドラインに則り、使用許諾を得て製作されたバッジは日本でも正規品として販売されている。正規品かどうかは、国連のデザイン許諾を得ている旨が製品や販売サイトに記載されているかどうかで見分けられる。
SDGsロゴならびにSDGsバッジに用いられるカラーホイールの使用については国連の使用ガイドラインにまとめられており、主な要点は以下の通り。
・事例を示す用途（プレゼン資料や社内報等）で使用する場合には許可は不要
・資金調達や商業用途で使用する場合には、必ず英文の書面による事前許可が必要
・SDGsロゴやカラーホイールは、国連の支持を示唆する文脈では使用できない
「SDGsロゴ/ホイール/アイコンの使用についてよく寄せられる質問」も日本語版を参照することができる。
（参照1:カラーホイールを含むSDGsロゴと17のアイコンの使用ガイドライン,国連グローバル・コミュニケーション局,2019年）
（参照2:「よく寄せられる質問（FAQ）」,国連グローバル・コミュニケーション局,2019年)
・SBT
Science Based Target の略。科学と整合した目標設定。国際的イニシアチブの一つ。パリ協定が定める2℃目標と整合した温室効果ガス削減目標を科学的根拠に基づき、企業に設定させることを目的とする。2014年にCDP、世界資源研究所、世界自然保護基金、国連グローバルコンパクトにより設立。SBT参加後、2年いないに目標設定が必要。SBT認定を受けるには、事務局が設定する基準を満たす必要がある。・エコツーリズム
環境省の定義によると、自然環境や歴史文化を対象とし、それらを体験し、学ぶとともに、対象となる地域の自然環境や歴史文化の保全に責任を持つ観光のありかた。「エコツーリズム推進法」（平成19年法律第105号）においては、「自然環境の保全」「観光振興」「地域振興」「環境教育の場としての活用」を基本理念としている。
地域ぐるみで自然環境や歴史文化など、地域固有の魅力を観光客に伝えることにより、その価値や大切さが理解され、保全につながっていくことを目指していく仕組み。
観光客に地域の資源を伝えることによって、地域の住民も自分たちの資源の価値を再認識し、地域社会そのものが活性化されていくことを目指している。エコツアー。
・MDGs
ミレニアム開発目標。2015年までに達成したい8つの目標を掲げたもので、SDGsの前身となった。MDGs においては開発途上国の課題が中心に据えられており、先進国はいかに支援するのかという位置づけだった点がSDGsと大きく異なる点。
・LGBTQ＋
レズビアン（女性同性愛者 Lesbian）、ゲイ（男性同性愛者 Gay）、バイセクシュアル（両性愛者 Bisexual）、トランスジェンダー（心の性と身体の性が一致しない Transgender）、クエスチョニング（自分の性別が未定義・模索中 Questioning)、さらにそれ以外の性を表す「+（プラス）」を付けて性的少数者の総称として用いられる。また、LGBTQ+のことを理解し応援する人を「アライ（味方、支援 Ally）」と呼ぶ。
電通ダイバーシティ・ラボが行った2020年の調査によると、LGBTQ＋層に該当すると回答した人は、全国20～59歳の計60,000人のうち8.9％。同調査では、 LGBTQ+層の消費パワーをはかる22カテゴリーの市場規模は推計で5.42兆円とされている。
（参照：LGBTQ+調査2020,株式会社電通,2021年）
・オーガニック認証
生産者が有機の基準に基づいて生産したものであると、第三者機関が証明すること。日本では1999年に有機JAS制度（有機食品の検査認証制度）が創設され、統一の基準が決められた。
オーガニックに対するニーズの高まりから食品以外の分野にも広がってきており、一般社団法人オーガニック認証センター（OCC）ではこのニーズに対応し、オーガニックなライフスタイルを提唱するために、有機JAS制度以外の分野についても独自のOCC認証として有機認証を行っている。
（参照：一般社団法人オーガニック認証センター）
・温室効果ガス
主な温室効果ガスは、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガス。なかでも二酸化炭素は地球温暖化に及ぼす影響がもっとも大きな温室効果ガスとして、CO2排出対策が世界的な課題となっている。二酸化炭素を吸収し酸素を空気中に放出してくれる森林が環境破壊によって急速に減少しつづけていることも、二酸化炭素の増加に拍車をかけている。
二酸化炭素に次いで地球温暖化に及ぼす影響が大きな温室効果ガスとして、メタンがある。
メタンは、湿地や水田で枯れた植物が分解する際や天然ガスを採掘する時にも発生するが、家畜から排出されるメタンが最も問題視されており、その対策として代用肉（プラントベース）の開発や導入が進められている。
サステナビリティ・SDGs キーワード 【 か行 】
・カラリズム
Colorism または Colourism。肌の色による差別。人種差別（レイシズム, Racism）とは異なり、同じ人種内でも「明るい肌の方がいい」というような価値観で差別を行うことを指す。
カラリズムで表現される差別は、アフリカ系に限らず、東南アジアやインドなどでも多く見られ、これらの地域では、いわゆる美白化粧品市場が活発である一方で、美白への憧れがカラリズムを助長すると懸念する動きも指摘されている。
・環境ラベル
商品やサービスがどのように環境負荷低減に貢献しているかを示すマークや目印。生活者が環境負荷低減に貢献できる商品・サービスを選ぼうとする「グリーン購入・エシカル消費」を実行する際の目安となるもの。グリーン購入法（国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律）では、国等や地方公共団体だけでなく、事業者や生活者にもできる限り環境物品を選択することが求められている。生活者ひとりひとりが環境に配慮した商品・サービスを選ぶという行動（グリーン購入＝エシカル消費）により、サステナブルな社会の実現につながっていく。
環境ラベルにはたくさんの種類があるが、環境省の『環境ラベル等データベース』に国内の環境ラベルがまとめられている。
（参照：環境ラベル等データベース,環境省）
・気候変動（適応）
地球温暖化の進行がもたらす気候変動により、既に起きている、または今後発生する気象災害などの悪影響に対し、被害の回避や軽減のために備えること。防災システムの整備や熱中症の予防対策も適応に該当する。
・カーボンニュートラル
温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡（プラスマイナスゼロに）させること。日本は「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言しており、
ここでの「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、森林などによる吸収量を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味している。
カーボンニュートラルとネットゼロについては明確な区別や使い分けの定義はないが、欧米では「ネットゼロ」が用いられることが多い。
・カーボンオフセット
日常生活や経済活動において避けることができないCO2等の温室効果ガスの排出について、まずはできるだけ排出量が減るよう削減努力を行った上で、どうしても排出される温室効果ガスについては、排出量に見合った温室効果ガスの削減活動に投資することで排出される温室効果ガスを埋め合わせるという考え方。
カーボン・オフセットに用いる温室効果ガスの排出削減量・吸収量を信頼性のあるものとするために、2013年度から温室効果ガスの排出削減量や吸収量をクレジットとして国が認証する制度「Ｊ－クレジット制度」が開始した。
・カーボンフットプリント
商品・サービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るライフサイクル全体を通しての環境負荷を定量的に算定するLCA（ライフサイクルアセスメント Life Cycle Assessment）手法を活用し、ライフサイクル全体における温室効果ガス排出量をCO2に換算し表示するもの。二酸化炭素排出量の「見える化」によって生活者が商品の環境負荷について知ることができ、適切な選択や購入を促すためにカーボンフットプリント制度が導入された。
(参照：カーボンフットプリント制度の在り方,CO2排出量の算定・表示・評価に関するルール検討会,2009年）
・外来種
もともとその地域にいなかったのに、人為的に他の地域から入ってきた生物のこと。生態系や経済に重大な影響を与えることがあり、環境問題のひとつとして扱われる。
・ガラスの天井
グラスシーリング（glass ceiling）。資質・実績があっても女性であることや人種などを理由に一定の職位以上には昇進させようとしない組織内の障壁。または、先述の理由によりキャリアアップを阻む「見えない天井」にたとえた表現。この「ガラスの天井」の解消に取り組むことが、社会における男女平等参画やダイバーシティを実現するうえで重要な課題となっている。
・環境ホルモン
科学的な表現では「内分泌かく乱物質」。生体の複雑な機能を調節するために重要な役割を果たしている内分泌系の働きに影響を与え（内分泌撹乱作用）、生体に障害や有害な影響を引き起こす作用を持つ物質を指す。科学的には未解明な点が多く残されているものの、ごく微量で人や野生生物に悪影響を及ぼす可能性が指摘されており問題視されている。
この内分泌撹乱化学物質をどのように定義するかは必ずしも定まっていないため、国際的にも科学的な議論が続けられている。
・環境ラベル
商品やサービスがどのように環境負荷低減に貢献しているかを示すマークや目印。生活者が環境負荷低減に貢献できる商品・サービスを選ぼうとする「グリーン購入・エシカル消費」を実行する際の目安となるもの。グリーン購入法（国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律）では、国等や地方公共団体だけでなく、事業者や生活者にもできる限り環境物品を選択することが求められている。生活者ひとりひとりが環境に配慮した商品・サービスを選ぶという行動（グリーン購入＝エシカル消費）により、サステナブルな社会の実現につながっていく。
環境ラベルにはたくさんの種類があるが、環境省の『環境ラベル等データベース』に国内の環境ラベルがまとめられている。
（参照：環境ラベル等データベース,環境省）
・京都議定書
温暖化に対する国際的な取り組みのための国際条約。1997年に京都で開催された第3回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP3：Conference of Parties）で採択されたため、京都議定書と呼ばれる。
この取り決めにより、日本政府は1990年比で2008～2012年に6％（EUは8％、アメリカは7％）の温室効果ガスの排出量削減を義務付けられ、目標は達成した。
2021年11月には第26回国連気候変動枠組条約締約国会議（ COP26 ）がグラズゴーで開催される。
・クオーター制
発祥はノルウェー。政治において、女性または男女とも、それぞれの議席や議員候補者の一定割合を予め定める制度のこと。現在128か国で採用されている。高齢男性の比率が高い議会では、若い世代や女性の意見が取り入れられにくいことが課題となっている。
・クリーンエネルギー
二酸化炭素（CO2）や窒素酸化物（NOx）などの有害物質を排出しない、または排出量の少ないエネルギー源のこと。主な種類には、太陽光、風力、水力（海流・潮流）発電などがある。
・グリーン購入
購入の必要性と環境・社会への影響を十分に考慮し、環境負荷ができるだけ小さい製品やサービスを優先的に購入すること。環境負荷の低減や社会的責任の遂行に努める事業者から率先的に購入することも含む。それを実践する人は「グリーンコンシューマー」と呼ばれる。「グリーン消費」は消費者を起点にした言葉であり、生産者を起点にした場合は「グリーン調達」と言う。
企業のグリーン購入（調達）については「グリーン購入ネットワーク」という組織がある。
・グリーンビルディング（認証）
環境負荷をできるだけ減らし、生物多様性などに配慮した、環境にやさしい建物のこと。ビル全体の省エネ化や再生可能エネルギーの利用、ヒートアイランド現象対策、廃棄物の削減、屋上緑化など、さまざまなグリーンビル化が進められている。
グリーンビルの環境性能を評価する基準として、建築環境・省エネルギー機構によるCASBEE（建築環境総合性能評価システム）が広く用いられている。
省エネ性能の他、環境負荷の少ない資機材の使用度合いやアメニティ、景観への配慮、資源循環などを詳しく分析して、ビルの環境性能を総合的に評価する。
他にも、日本政策投資銀行による「DBJグリーンビルディング認証」では、建物の環境性能だけでなく、利用者の快適性・多様性や周辺環境への配慮・危機対応力・ステークホルダーとの協働の要素も加味した独自の認証評価制度を展開している。
（参照：建築環境・省エネルギー機構 、DBJ Green Building認証 ）
・グリーンリカバリー
新型コロナウィルス感染症流行後の経済復興プランのなかでも、単なる「過去の姿を取りもどす復興プラン」ではなく、気候変動への対応などサステナブルな社会づくりを目指した復興プランを指す。欧州やカナダなどの先進国では、電気自動車への移行を後押しするものが多く見受けられる他、イギリスやデンマークでは建築物のグリーンビルディング化に助成金を拠出するプランを発表している。
詳しくはこちら
https://sb-journey.jp/contents/135/?layout_data_id=312
・コンポスト
生ごみや落ち葉などを分解し、堆肥化させること。これによってできたものを「コンポスト(=堆肥)」、コンポスト化させる容器のことを「コンポスター」と言う。
一般的には、堆肥やコンポスト容器、コンポスト化させることをすべてまとめて「コンポスト」と呼ぶことが多い。
主なコンポストの種類に生ごみや落ち葉がある。
■執筆： Mami NAITO Sustainable Brand Journey 編集部
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